中古複合機におけるコピーキット保守契約

中古複合機におけるコピーキット保守契約

中古複合機の保守をメーカーに依頼するときの選択肢としてコピーキット保守契約があります。あまり一般的な契約ではないため、適用できる機種やメーカーには限りがありますが、どのような仕組みの契約なのでしょうか。

メーカーによるメンテナンスや修理を受けるための方法として保守契約は便利ではあるものの、内容をよく理解して契約しないと意味がありません。中古複合機で契約するメリットとデメリットもよく考えておきましょう。

目次

1.コピーキット保守とは

コピーキット保守とは
複合機の保守契約として最もよく利用されているのがカウンター保守であり、印刷枚数に応じて毎月の請求額が決定される仕組みになっています。これに対してコピーキット保守は月々の費用は一切かかりません

コピーキット保守では対象となる複合機に対して正規のトナーを利用している期間は無償で修理やメンテナンスなどのサポートを受けられる契約です。契約を締結する時点でトナーを購入する必要があるため、一度に数万円程度の費用がかかります。

しかし、その後はトナーが切れるまでは一切費用がかからない仕組みになっています。複合機に不具合が生じたときに技術者に来てもらっても出張料金や技術料金はかからず、パーツなどの交換が必要になってもメーカー側の費用負担で修理してもらうことが可能です。

修理が必要だと判断されたときに電話などで現場に来てもらうことが必要であり、通常は定期的なメンテナンスサービスは行っていません。トナーと紐付けされた契約になっているのがコピーキット保守の特徴で、トナーを大量に使ってなくなってしまったときにはその時点で契約が終了します。

トナーがなくなっていない場合でも通常は5年程度の契約期間になっていて、その時点で特に更新をしなかった場合には契約が切れるというのが一般的です。

トナーがなくなったときや契約期間が満了したときに、新たにトナーを購入すれば契約を更新することができます。コピーキット保守があまり広く行われていないのはモノクロ複合機でないと契約できないからです

カラー複合機の場合にはどのトナーが切れるまでの契約かという点で問題が発生するため、単一のトナーしか用いないモノクロ複合機のみで行われている契約となっています。

2.中古複合機におけるメリットとデメリット

中古複合機におけるメリットとデメリット
中古複合機を利用するときにコピーキット保守を選ぶメリットは支出の管理がしやすいことです。カウンター保守を依頼すると毎月支払いが必要になることに加え、印刷量によって費用も異なることから支出が安定しないという問題が生じます。

しかし、コピーキット保守の場合には契約時にトナー購入分の費用がかかるだけで、印刷量が少なければ当面は費用が発生しません。印刷は一切せずに他の機能だけを使うという場合には契約期間が満了するまでずっと無償でメンテナンスや修理をしてもらうことができます

そのため、トナーの使用量が少ない現場に適している保守契約です

スポット保守を依頼しても毎月の費用はかかりませんが、修理を依頼するごとに費用が発生してしまうデメリットがあります。出張料金も含めて完全に無料になるコピーキット保守は突然大きな出費が発生することはないという点で優れている契約です。

しかし、コピーキット保守を選ぶデメリットにも様々なものがあります。まず、中古複合機の場合には通常はオーバーホールが必要になることです。中古複合機はメンテナンスの状態がはっきりとしないため、すぐに故障しない状況にしてから契約しないと、メーカーの大損になってしまうリスクがあります。

そのため、少なくとも消耗品を全て交換した上で契約をするという流れになるのが一般的です。印刷コストについてもカウンター保守に比べると高くなってしまうことがよくあります。

トナー1本あたりの印刷枚数は5000枚前後であり、トナー1本の価格が50000円前後はかかることから、1枚あたり10円程度もかかってしまうのです。カウンター保守での料金がモノクロの場合には1円から5円程度になっているため、カウンター保守に比べるとランニングコストが高くなってしまうことは否めません。印刷枚数が多いオフィスの場合にはコピーキット保守よりもカウンター保守を選んだ方が無難です

3.中古複合機でのコピーキット保守のまとめ

コピーキット保守契約は複合機のメーカーとの保守契約の中では比較的マイナーなものであり、適用できる機種には制限があります。トナーを購入し、そのトナーが切れるか契約期間が切れるまでは無償で修理を依頼できるのがコピーキット保守の特徴です。

中古複合機の場合には即契約ができるとは限りません。オーバーホールをした上で契約を結ぶという流れになるのが一般的なので、その費用も考えた上で契約するかどうかを判断することが大切です。

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